電子機器(無線機) 電子事業部DOWNLOAD

簡易無線・デジタルトランシーバー

デジタル・トランシーバーの編集ソフト(クローンユティリティ)

DP50シリーズ

ハンディ・トランシーバーDJ-DPS50/50Hと、モービルトランシーバーDR-DPM50/50Mの機能やメモリーをパソコン上で編集して書き換え・保存できる共通ツールです。各種IDの書き込みが手軽に行える他、メッセージ送信やセンサー機能もお使い頂けるようになります。

  • ・ハンディタイプのPC接続には別売のPCケーブル ERW-8とDJ-DP50シリーズに標準付属の充電スタンドEDC-183が必要です。
  • ・モービルタイプのPC接続には別売のPCケーブル ERW-7が必要です。

DJ-DPS70 / DR-DPM60

対応機種の機能設定やチャンネル情報をパソコン上で編集して書き換え・保存できるツールです。本体ではできないネームタグ編集、起動メッセージやショートメッセージの内容変更、リセットの禁止などの設定もできます。パソコンへの接続には、別売のPCケーブル ERW-7が必要です。DJ-DPS70にはそのほかにプラグ変換ケーブルEDS-14も必要です。ウインドウズ7と10で動作を確認しています。

【ご注意】
  • ・プログラムをダウンロードされる前にまず取扱説明書をお読みになり、同意事項をご了承いただいたうえでインストールしてください。
  • ・パソコンへの接続には、別売のPCケーブル ERW-7が必要です。DJ-DPS70にはそのほかにプラグ変換ケーブルEDS-14も必要です。
  • ・全ての機能が使えるのはDCR-PRO仕様、又は同等のファームウエアに更新されたDJ-DPS70のみです。初期ロットのDJ-DPS70や現在発売中のDR-DPM60はセキュリティ暗証番号関連と、「セットモードへのユーザーアクセス禁止」の設定はできません。初期ロットのS70はファームウエアの更新を受け付けておりますが、DR-DPM60は対応できません。対応の予定についてお尋ね頂いてもご返事は致しかねます。将来、対応するようなことがあれば当HPで告知致します。

DJ-DPX1

対応機種の機能設定やチャンネル情報をパソコン上で編集して書き換え・保存できるツールです。本体ではできないプリセットモードチャンネルの増減・内容編集、リセットの禁止などもできます。パソコンへの接続には、別売のPCケーブル ERW-7とプラグ変換ケーブルEDS-14が必要です。ウインドウズ7と10で動作を確認しています。

【ご注意】


拡張機能の説明

DJ-DPS70
DR-DPM60

無線で任意の数量のトランシーバーに、マスター機の設定を一度にクローンできる「エアクローン機能」についてご説明しています。

DJ-DPS70 エアクローン説明書 pdf(150KB)
DR-DPM60 エアクローン説明書 pdf(111KB)

無線局登録申請について

UHFデジタル簡易無線(登録局)トランシーバーは使用を始める前に電波法第二十七条の十八が定める「無線局の登録申請手続き」を、お住まいの場所を管轄する総合通信局宛てに行う義務があります。申請に不備がなければ、登録状は約15日でお手許に届きます。
この「登録状」がお手許に届いてからでないと無線機はお使いになれません。
この手続きをしないで使用すると違法無線局の開設となって、下記のような罰則の適用を受けます。このカテゴリーのトランシーバーは個別のID(CSM番号)を自動発信させる仕組みになっていて、違法無線局(機)を特定できるようになっています。

電波法 第九章 罰則

第百十条 次の各号のいずれかに該当する者は、一年以下の懲役又は百万円以下の罰金に処する。
一 第四条の規定による免許又は第二十七条の十八第一項の規定による登録がないのに、無線局を開設した者
二 第四条の規定による免許又は第二十七条の十八第一項の規定による登録がないのに、かつ、第七十条の七第一項、第七十条の八又は第 七十条の九第一項の規定によらないで、無線局を運用した者
以下略

その他のご注意:

※本製品は、日本国内の陸上や近海で運用するための無線機です。上空で使うと違法となります。(スカイスポーツや航空機の連絡用途にはお使いになれません)

※アンテナは指定のものをお使いください。指定以外のアンテナを使用すると違法となります。

※無線局の運用に当たっては、年一回、無線機一台ごとに掛かる電波利用料を納付する義務があります。郵送されてくる納入告知書に従って、期限内に納付してください。電波利用料は定期的な見直しの対象になっており、変更されることが有ります。ご不明な点は直接、管轄の総合通信局の簡易無線担当窓口までお問い合わせください。
(平成26年10月改定:1局当たり年間包括登録局540円/ 個別登録局600円)

デジタル登録局の申請方法は大別して2つあります。

全体の詳細と申請手順の流れはこちらをお読みください。(PDF:1MB)

ご注意:

※登録申請に関するお尋ねは管轄の総合通信局に直接ご相談ください。無線機メーカーにご相談されても判断する権限が無いため、お返事することができませんのでご理解ください。連絡先は下記アイコンのリンク先、「3_申請書の送り先」に詳しく記載しているほか、製品にも同梱されています。

※法人のお客様から「代表者名は支店長、工場長、学部長…ではいけないのか?」とのお尋ねが多いため総合通信局に問い合わせたところ、「代表権を持つ役員、総長など法人の総責任者名の記載が必要」と指導を受けました。

無線局 個別登録申請

  • *個別申請:1台だけ購入して、将来的に買い増しする必要が無い場合。
  • ・個人の例=入会した趣味の会ではメンバーが既に登録局を使っていて、仲間と通話するのに自分の無線機が必要になった。
  • ・法人の例=当病院の地元防災組織の連絡は、デジ簡無線機を使うことになった。院内連絡にハイパワーの無線は使えないので非常時専用に1台だけ購入して法人登録した。

無線局 個別登録申請

  • *包括申請:無線機を複数購入した、又は購入予定している場合。
  • ・個人の例=狩猟の連絡用に、携帯型と車載型の2台を同時に購入した。
  • ・法人の例=業務連絡用に10台買ったが、少なくともあと5台は増設する予定がある。
  • ◎届け出たものは必ず何日以内に揃えなさい、といった規定はありません。個別申請を複数回するよりもトータルのコストと手間が少なくて済みますから、増設予定があれば個人でも包括で申請しておかれる事をお勧めします。

【ご注意】
法人や団体で大口ユーザーの場合は申請書や開設届をご郵送になるまえに、申請方法や書類の書き方について予め管轄の総合通信局にご相談になることをお奨めします。無線機メーカーにご相談されても「このようなケースではこう記載してください」と判断する権限が無いため、正しくお返事することができません。

お答えできないお問い合せの事例:
*100台単位の多数導入を検討している。
*多くても20台で済むと思って申告しておいたが、実際は合計40台使うことになり予定数と導入数に大幅な違いが出てしまった。